第2次世界大戦終了後の日本経済復興期の1956年、日本山岳隊が日本隊として初めて8千メートル峰マナスル(8163m)の初登頂に成功して以来、日本の登山界は青年層を中心に空前の登山ブームとなりました。これらの登山ブームは、それまで日本の登山界をリードしてきた大学山岳部や伝統的な社会人山岳会にはとどまらない、新しい大きなエネルギーを登山界に与え、日本の登山はその歴史上初めて幅広い勤労者・市民を含めた大衆登山の時代に突入しました。

上記のような登山状況の変化を背景として、勤労者のための新しい登山組織を作ろうという動きが登山家や登山を愛好する文化人の中でおこり、1960年5月に、現在の労山の前身である「勤労者山岳会」が結成されました。その後、この「勤労者山岳会」の趣旨は全国に広がり、1963年7月には、現在の名称である「日本勤労者山岳連盟」(略称・労山(ROUSAN))として発展・再発足しました。

労山は、その後も「ハイキングからヒマラヤまで」というスローガンを掲げ、登山の国民的普及と、より高度な登山の追求を目指し、国内登山はもとより、海外登山、遭難対策、自然保護など多彩で積極的な活動を展開し、創立40数周年を迎えた今日、加盟する登山クラブ数は700を越え、会員数も2万5千人に達しています。会員の構成も、当初の「勤労者」の枠からはるかに広がり、現在では国民各層の中に会員が拡大しています。

海外の高峰登山としては、1988年以来これまでに20数回の「高所登山学校」(延べ約150人の受講者)を実施し、人材育成をしてきましたが、この学校と平行して、1994年から8000m峰への登山隊派遣にもとりかかりました。1999年までに、シシャパンマ、ダウラギリI峰、ローツェ、チョモランマ、ナンガ・パルパットと5峰に派遣した全国連盟隊はすべて成功しました。さらに2000年には労山創立40周年記念として、ブロード・ピークとK2両峰への登山隊を派遣し、前者は成功、後者は7400mまで達しながら、悪天候のため惜しくも成功しませんでした。2001年には、ガッシャーブルムII・I両峰に派遣しました。

ここ十数年、日本における特異な文化現象として、中高年のハイキング愛好者が急増してきていますが、当然のことながら、この年齢層の山岳遭難事故も増え続けています。例えば99年の日本における山岳遭難事故者のうち、40歳代以上の中高年は、死者・行方不明で、全体の93％を占め、負傷では78％を占めています。このような深刻な事情から、山岳遭難を減少させることは、ほかならぬ登山団体の重大な社会的責務として自覚し、会員の遭難事故の収集・分析や、全国的な遭難対策会議や、救助隊交流集会や雪崩講習会の定期的開催などで努力しています。 また、40周年記念事業のひとつとして、2000年5月に、UIAA安全委員長のピット・シューベルト氏を招き、東京、札幌、福岡、大阪の4都市で、安全登山を主題にしての連続講習会を開き、大きな反響を得ました。

会員のための遭難救済制度として、商業保険会社に頼らない労山独自の「労山遭難対策基金」を1974年に創設していますが、救助・捜索、海外登山、フリークライミングなど、給付対象・給付額などでも、商業ベースの山岳保険にはない高い補償内容となっているため、会員の90％以上の2万人弱が加入する国内最大の山岳保険制度となっています。

労山は早い時期から、日本の山岳自然の各種の「開発」による自然破壊に反対し、30年前から、入山者によるゴミで汚れた山の清掃運動を強力にすすめてきましたが、労山の「クリーンハイク」の愛称は国民的規模で定着しています。例えば99年6月の全国一斉「クリーンハイク」には1万人前後の登山者が参加し、約10トンのゴミを山からおろしました。
労山は、新しい視点から、21世紀に向けての課題は「登山と自然との共存・共生」にあるとして、有限な山岳自然を損なわない登山のあり方を探求しようとしています。

急増する中高年の山岳遭難や山岳自然破壊など、日本の登山界にはさまざまな問題が山積しており、これらの解決には、山岳団体が課題毎に一致して協力して対応する必要があります。労山はこれまでも多くの課題で、JMA、JAC、HAJ、HAT-Jなどと協力してきましたが、今後も各課題でいっそう緊密な協力と共同が必要で、労山も誠実・真剣に努力してゆきます。

ハイキング愛好者も含めた日本の登山者人口は、600万人とも800万人ともいわれておりますが、21世紀を迎えた今、登山団体としての社会的責務を果たしてゆくためにも、新しい世紀の遅くない時期に、労山の組織を現在の2万人弱からまず十万人に、さらに数十万の会員に拡大し、日本の登山文化発展に貢献するべく、労山の運営全般にわたっての抜本的論議を現在深めているところです。